ディズニーのビジネスモデル

ウォルト・ディズニー(DIS)のビジネスモデルや強さを考えてみる

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(2020年6月3日加筆・修正)

私たち日本人にとって「ディズニー」と聞くと、ディズニーランドのテーマパークやミッキーやミニーなどのキャラクターを思い出す人が多いと思います。

さらに詳しくディズニーの事業を見てみると、映画会社を始め、音楽会社、演劇会社、テーマパーク会社、ゲーム・ネット会社、キャラクター事業とさまざまな顔を持っており、総合エンターテイメント企業、メディア企業であることがわかります。

そしてそのディズニーの強さとは何なのか!?そのビジネスモデルを考えていきたいと思います。

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20世紀最強ビジネスモデルとも言われるディズニーの強さとは!?

ディズニーという会社は元々、創業者のウォルト・ディズニーが映画を創ることからスタートしました。

そして映画が人気になると、映像をパッケージ化し、ビデオやDVDなどで販売します。

さらに映画で人気となったキャラクターや世界観を使い、ディズニーランドなどのテーマパークでアトラクションとしてその世界観を展開したり、グッズ販売、他社へのライセンス契約などにも発展していきます。そして2019年11月には、Netflix対抗のサービス「Disney+(ディズニープラス)」を始めます。これは月々1000円以下の料金で映画やドラマなどが見放題のサービスとなっています。

ひとつの映画から始まったディズニーのビジネスが、2次事業、3次事業、4次事業と連動してお金を生むサイクルとなっていることが、ディズニーの強さと言えます。

それがアメリカだけではなく世界中で、ネットワークやチャネルの整備ができているのが、ディズニーの収益の最大化を可能にしている強みとなっています。

日本のディズニーランドのビジネスモデルとは!?

世界には6ヶ所ディズニーのテーマパークが存在しており、日本の東京ディズニーランドもそのひとつです。

◯テーマパーク開業年表
1955年「カリフォルニア・ディズニーランド・リゾート」
1971「ウォルト・ディズニー・ワールド・リゾート」
1983年「東京ディズニーリゾート」
1992年「ディズニーランド・リゾート・パリ」
2005年「香港ディズニーランド」
2016年「上海ディズニーランド」

ディズニーにとって日本は、米国に続く2番目に大きい市場です。

日本の東京ディズニーリゾートは米国のディズニー社の運営ではなく、日本のオリエンタルランド社がディズニー社と契約をして運営を行っています。

“サイゾー”によるとその契約は、以下のようになっていて、毎年200億円超の金額を米ディズニー社へ「上納」していると言います。

「当初の契約では、TDRの売り上げの約10%という破格のロイヤリティを米ディズニー社に支払うというものでした。さらに、契約後45年間はこの条件が続くという一般的にみても不平等な契約でしたが、ディズニーシー(TDS)開園の際に、再契約をしています。内容は未公表ですが、ロイヤリティは『アトラクション収入』の10%、商品・飲食販売収入の5%とみられています」(引用元:サイゾー

それでもオリエンタルランドの決算(13年3月期の連結業績)は、500億円以上の利益を確保するなど、上手く契約内容の中でやりくりしているのがわかります。

とはいってもオリエンタルランドにとって、本国のウォルト・ディズニーあってのオリエンタルランドですので、ウォルト・ディズニーの勢いや調子に依存しているのは間違いありません。

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ディズニーの映像コンテンツのラインナップは買収により強化された

ディズニーの映像部門の中心となるのが、「ウォルト・ディズニー・スタジオ」です。

それに加えて、続々と人気スタジオを買収することでコンテンツの量と質を拡大させています。

2006年「ピクサー・アニメーション・スタジオ(74億ドル)」
2009年「マーベル・スタジオ(40億ドル)」
2012年「ルーカスフィルム(40億ドル)」
2017年「21世紀フォックス」のテレビ・映画部門を買収(713億ドル・約8兆円
   →現「FOXコーポレーション」へと社名変更

◯各社の主な作品
ピクサー…「トイ・ストーリー」「カーズ」「ファインディング・ニモ」など
マーベル…「スパイダーマン」「X-MEN」「アイアンマン」「アベンジャーズ」など
ルーカス・フィルム…「スターウォーズ」シリーズなど
21世紀フォックス…「007シリーズ」「X-MENシリーズ」「アバター」など

ちなみに、元々ピクサーはルーカス・フィルムのCG部門でしたが、アップルを一時去ることになったスティーブ・ジョブズが(約1億ドルで)買収し、磨き上げます。

その後「トイ・ストーリー」などのヒット作を連発し、いろんな事情でアップルに戻ることになったスティーブ・ジョブズは、ピクサーをディズニーに売却し、自らはディズニーの大株主となりました。

そしてルーカス・フィルムの買収では、現金20億ドルとディズニー株約4000万株の交換によって行われ、経営者であり監督であったジョージ・ルーカスはディズニーの大株主となりました。

2015年もすごいラインナップで攻めるディズニー

◯2015年3月14日公開予定「イントゥ・ザ・ウッズ」
ブロードウェイ・ミュージカル「イントゥ・ザ・ウッズ」を映画化する。

◯2015年4月25日公開予定「シンデレラ」
童話『シンデレラ』をウォルト・ディズニー・ピクチャーズが実写版として映画化。

◯2015年6月19日全米公開予定「インサイド・アウト」
「モンスターズ・インク」や「カールじいさんの空飛ぶ家」のピート・ドクター監督による新作。

◯2015年7月17日全米公開予定 「パン(Pan)/ピーター・パン」
「ピーター・パン」の前章ともいうべきストーリー。

◯2015年11月25日公開「ファインディング・ドリー」
ファインディング・ニモのシリーズ。

◯2015年12月18日公開「スター・ウォーズ/フォースの覚醒」
スターウォーズシリーズの最新作。

◯2015年「パーティー・セントラル」
モンスターズ・インク・シリーズ。

以上、2015年のディズニーが公開予定の映画の一覧です。(一部)

これだけの大作が並んでいると、投資家としても期待せざるを得ず、順調にディズニーの株価は上昇を見せています。(現在の時点)

まとめ

ディズニーのビジネスは、同社の映画製作から始まっています。

映画で大ヒットを飛ばせば、続編はもちろん家庭用にDVDなどの販売、テーマパークではアトラクションとなり、TVシリーズが放送され、ディズニープラスで配信し、キャラクターグッズやライセンス契約など、収益を上げる機会が何重にも張り巡らされています。

キャラクタービジネスだけを見ても、世界的に有名なキャラクターをたくさん持ち、他社を寄せ付けない強さです。

ディズニーの戦略で語られる2つの柱としての「最高品質を提供すること」と、「最新のテクノロジー」を活用することにより、映画やテーマパーク、など全ての事業でこれが実践され、大きな成功を収めています。

ディズニーを知れば知るほど、新たな発見があり、人を喜ばすことやビジネスを行う上での学びやヒントを与えてくれます。

動画見放題サービズで先を行く、ライバルのNETFLIXとの競争にも注目です。

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